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ガソリン代節約のため週4日制にする大学 について考える

アメリカの話。ガソリン費が高騰しているため、週4日制にするコミュニティカレッジが増えているそうです。

週1日通学日が減るだけで、ガソリン代の節約になるぐらい遠方から通っている学生が多い、ということですね。

通学日を減らしたからといって、コマ数は削減できないでしょうから、1日のコマ数は増えるのでしょう。
それは、教育効果としては、どうなのでしょうか?

ガソリン費節約のため週4日制にする大学』(msn産経ニュース)という記事から。
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[書籍]ベストプロフェッサー


ベストプロフェッサー
高等教育シリーズ
著者: ケン・ベイン /高橋靖直
出版社: 玉川大学出版部
ページ数: 212p
発行年月: 2008年05月
ISBN:9784472403620
本体価格 3,000円 (税込 3,150 円) 送料別

ベネッセ 海外トップ大学志望者向け進学塾スタートについて考える

教室拠点事業のM&Aに熱心なベネッセが、海外トップ大学を目指す生徒向けの進学塾をスタートさせたそうです。

これは、いくら高額な学費をとっても、教える方もかなりお金がかかりそうですから、単体の事業としての儲けというより、トップ層に強いというブランド戦略の一環ということでしょうか。

目指せハーバード! 海外トップ大学志望者向けの進学塾をベネッセが開講』(MarkeZine)という記事から。
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教育投資GDP比5%の使い道はバラマキ? について考える

先日のエントリー『教育投資GDP比5%の数値目標 について考える』でも書きましたが、財務省からの抵抗を受けて、文部科学省が教育投資の増額分の使途を出してきたようです。

まずは、予算枠ありきで、それを裏付けるために急遽作ったということでしょうか。

どうも、財務省の方に分がありそうです。

幼稚園はタダ、私大生に30万円…バラマキ文科省案 教育予算 7兆円増額なら』(YOMIURI ONLINE)という記事から。

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札幌国際大 台湾の大学と修士の二重学位協定締結 について考える

学部でのデュアル・ディグリーは、立命館大のアメリカン大学共同学位制度が最初ですね。

学部の方は、受験生に対してもアピールするのでよく目にするのですが、大学院でも結構ひろがっているようです。

制度はありますが、ちゃんと学生が利用し、修了していっているのでしょうか。

留学先でも修士号 札幌国際大と台湾の大学 「二重学位」協定締結へ』(北海道新聞)という記事から。
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小中学生の携帯電話規制について考える

政府の教育再選懇談会が一次報告をまとめました。

留学生30万人計画については、
留学生30万人実現へ素案 について考える
で書いた通り、織り込まれています。

ここのところ話題になっていた、小中学生の携帯電話使用についてはトーンダウンしたようですね。

この手の「危ないから近づけない」方式は、まずうまくいかないと思うのですが、どうなのでしょう。

小・中学生のケータイ「必要ない限り持たせない」 - 教育再生懇一次報告』(マイコミジャーナル)という記事から。
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金沢工業大 コピペレポート検出ソフトを開発 について考える

レポートをまるまる書き写しというのは、昔からあった問題です。

ネットの時代になって、書き写しが「コピペ」という形で楽になった分、それを見抜くのも楽になるということでしょう。

読んでいれば、学生の文章かどうかは、だいたい判断できるという先生もいらっしゃいました。
もともと提出されたレポートはじっくりと読んでいただかなくてはならないので、先生の手間はあまり減らないような気もします。

コピペしたリポート、ばれちゃうぞ 検出ソフト開発』(asahi.com)という記事から。
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[書籍] 大学は「プロジェクト」でこんなに変わる


大学は「プロジェクト」でこんなに変わる
アカデミック・アドミニストレーターの作法

著者: WISDOM@早稲田
出版社: 東洋経済新報社
ページ数: 219p
発行年月: 2008年06月
ISBN:9784492532447
本体価格 1,800円 (税込 1,890 円)
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著作権問題で問題集から長文が消える について考える

少し前にも、この問題に関連して、下のようなエントリーを書きました。
教材・HPでの作品無断使用に対して、作家が予備校を提訴 について考える

現在、物別れの状態ということでしょうか。

出版社には、著作権料を払って、値段が高くなって、問題集が売れなくなるなら、出版しないという選択肢があります。

著作権者は、そもそも問題集のために書いているわけではないから、それで著作権料が入らなくても問題はない。

結果的に困るのは、生徒です。

問題集から長文が消える 著作権で引用できず 』(msn産経ニュース)という記事から。
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教育投資GDP比5%の数値目標 について考える

政府の教育振興基本計画に関連して、教育への公財政投資の数値目標について、文部科学省と財務省の間で応酬が続いています。

道路予算問題と同じように、単なる予算獲得の綱引きになってしまっているようにしか見えないのが悲しいところ。

もちろん、泥臭いことも必要なのは理解していますが、志が低いというか・・・。

教員2万5000人増 文科省が初の教育振興基本計画案 』(イザ)という記事から。
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