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日本体育大:米訓練期間と提携してパイロット養成に乗り出す について考える

数年前に、団塊世代の退職やLCCの拡大によるパイロット需要の高まりを受けて、私立大にパイロット養成のコースがいくつか新設されました。

これまでは、航空大学校や、エアラインの自社養成、あるいは海外の養成機関などで免許を取得することが一般的であったところに、新たなルートができました。

日体大、パイロット養成乗り出す 米訓練機関と提携 (SankeiBiz)という記事から。
 日本体育大学が2016年度から航空機パイロットの養成に乗り出すことが21日、分かった。近く東京都内で、学生らが留学する米国の専門訓練機関と提携協定を結ぶ。

 格安航空会社(LCC)の急増やパイロットの大量退職でパイロット不足が問題になりつつある中、日体大の取り組みは養成過程を多様化する例として注目される。(後略)

「日体大でパイロット養成」と聞くと、エアレースなどの競技・スポーツとしての航空操縦士養成かと思ってしまいそうですが、基本的には事業用免許ということですよね。

ただ、これまで私立大に設置されている学科や専攻・コースのように、学士課程の中でパイロット免許を取得するのではなく、大学の教育課程とはまったく別のプログラムということですね。

収益を上げる事業として期待されているのでしょうか。

そうなると、「学内や付属高校などから一定の英語力や身体能力を持つ18歳以上の学生、生徒を募集し…」となっていますが、学内に限定する必要はありませんよね。

他大学の学生を受け入れることも可能なはずです。

1大学では希望者も限られており、教員を揃えたり、提携訓練期間とのやり取りも負担になりますが、それをすべて日体大が担うということであれば、個人として学生を受け入れるだけでなく、大学間で連携することもできそうです。
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