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団塊向け短期留学プランについて考える

団塊世代向けのビジネスって本当に成立しているのでしょうか?
そんなにお金を持て余している人がいるような気がしません。
お金を使わせることより、まだまだ生産者として働いてもらうことを考えた方がいいような気がしますが。

地方で学ぶ…団塊向け「短期留学プラン」続々』(iza)という記事から。
 ■地方国立大と旅行会社がタッグ/講師に人気知事
 旅行各社が地方の国立大学と連携し、1、2週間“留学”して地域の歴史や文化を学ぶ「短期留学プラン」を拡充している。団塊世代の大量退職や「都市と地方の格差」が問題となる中で、知名度アップを目指す地方大学と地域活性化につなげたい地方自治体が積極的に後押ししているためだ。旅行各社も商品メニューの多様化につながるとして積極的に取り組む姿勢をみせており、利用者にとっても旅行の選択肢が広がりそうだ。
 昨年から50歳以上のシニア層を対象に夏季短期留学プラン「シニアサマーカレッジ」の展開を始めたJTBでは今年、提携する大学を弘前(青森)、山口の2大学から、岩手や宮崎、高知大など9大学に拡大した。「利用者から『他の大学でも学べるようにしてほしい』との要望があった」(同社地域ビジネス事業部)ためで、リピーターの取り込みを狙い、今後は12大学程度まで提携先を拡大していく考えだ。
 日本旅行も昨年、九州の2大学と提携して始めた「シニア向け短期留学プログラム」を拡充し、金沢大を新たに追加した。また、近畿日本ツーリストでは、今年から滋賀大と提携した夏季短期留学プラン「平成滋賀塾」をスタートし、大手各社が激しい競争を演じている。
 各社がプラン拡充や新規参入に乗り出すのは「少子高齢化を背景にして、生き残りを目指す大学側と、人口減に悩む地方自治体が旅行者の長期滞在による地域活性化のほか、将来の居住などを期待して積極的に提携し始めている」(JTB)ためだ。JTBには全国の20大学から提携の打診があったほか、地方自治体からの相談が増えているという。
 旅行業界も団塊世代の退職ラッシュが本格化する中で、旅行市場の拡大に向け、「実績づくりを進めたい」(近畿日本ツーリスト営業推進室)との思惑がある。
 こうした競争の激化に伴い、各社はプラン内容の充実に取り組んでおり、JTBは宮崎大プランに宮崎県の東国原英夫知事の講義を盛り込んだり、座学中心から、名所旧跡をまわる学外講義を充実させるプログラムに変更した。近畿日本ツーリストの「平成滋賀塾」プランでは、滋賀県の嘉田由紀子知事の講義を用意するなど、各社は利用者の興味をひく工夫を凝らす。
 また、JTBは教育環境の整った国立大にこだわるが、誘客力のある観光資源を持つ地域の国立大は限定され、期間が重なれば、1社としか提携できない。このため、日本旅行グループの日旅九州エンタプライズの釼菱(けんびし)英明社長は「利用者は『国立大志向』が強く、今後は旅行社同士が競合するケースも考えられる」と指摘する。
 ただ、日本旅行が今年から、長野県富士見町の専門学校「日本装飾美術学校」で金属やガラス工芸などを学ぶ旅行プランを投入したほか、近畿日本ツーリストも山口県萩市や地元NPO法人と提携した企画を打ち出しており、地方への短期留学ツアーのすそ野は広がりつつある。


こういう試みは好きです。
でも、なぜ、旅行社のプランと提携するという道をとらなかればならないのでしょうか。
名所名跡や世界遺産などの観光資源のある地域であれば、それに絡めたプログラムを大学独自で作ればいいと思います。
それを、旅行社がプランに組み込むということであれば、どことどこが提携するといったことを考える必要はありません。
1つの講座に、JTBの客、日本旅行の客、近ツーの客が混ざっていてもいいのでは?
もちろん、ツアーを使わずに自分でやってきた人も混ざってもいいと思います。

観光地だけではありません。
例えば、トヨタやシャープといった工場と絡めてもいいですよね。
そうすれば、夏休みの親子連れに来てもらえそうな気がしませんか?

私立大学はともかく、国立大学でも、高校生向けの講座など、細かなにいろいろなことをやっています。
ゴルフレッスンなんていうのもあります。
しかしながら、そもそもPRするという意識がないのか、あまり知られていません。
地域の大学が共同して、「大学使い倒しガイド」のようなものを作ってもいいのではないかと思います。

一橋大学ビジネススクール「知的武装講座」
玉川大学継続学習センター
学校法人産業能率大学
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